【辞めたいのに言えない】会社に伝える手順と例文

辞めると決めたのに、その一言がどうしても口から出ない。上司の顔を見るたびにタイミングを逃して、また今日も持ち帰ってしまう。そんな日が何週間も続いていませんか。言い出せないのは、あなたが弱いからではありません。

この記事では、退職を伝えるまでの手順を順番に整理しました。あわせてそのまま使える例文も載せています。引き止められたときの対応や、法律上どうなっているかにも触れました。読み終えるころには、次に何をすればいいかがはっきりしているはずです。

退職を伝えるのは、転職活動の終盤にあたる段階です。全体の順番は転職活動の進め方と期間の目安でご確認ください。

転職をはじめから知りたい方は、転職の流れとお金と手続きの全体像をご覧ください。

辞めたいと言えない理由

まず、なぜ言えないのかを整理しておきましょう。理由がはっきりすると、怖さの正体が小さくなるからです。多くの人が抱える理由は、だいたい3つに分かれます。どれも真面目に働いてきた人ほど強く感じるものばかりです。

迷惑をかける罪悪感

一番多いのが、周りへの申し訳なさです。自分が抜けたあとの仕事を誰かが引き受けると分かっているからでしょう。ただし、人員の配置は本来なら会社が考えることです。一人の退職で回らなくなるとしたら、それは個人ではなく組織の課題といえます。

引き止められる不安

「強く引き止められたら断れない」という不安もよく聞きます。相手が上司という立場である以上、心理的な圧を感じるのは自然な反応です。この不安には、あらかじめ答え方を用意しておくことが効きます。具体的な言い回しは、この記事の後半でまとめました。

人手不足という状況

職場が明らかに人手不足だと、切り出すハードルはさらに上がります。「今は言えない」と先延ばししているうちに、半年が過ぎていたという話も珍しくありません。人手が足りている時期というのは、実際にはなかなか訪れないものです。

言えないまま続けるリスク

伝えるのを先延ばしにすると、状況は静かに悪くなっていきます。待っていて自然に楽になることはほとんどありません。ここでは、言えないまま時間が過ぎるとどうなるかを見ていきます。厳しい話も含みますが、背中を押すためのものだと受け取ってください。

一方で、勢いで決めて後悔する人がいるのも事実です。その分かれ目は転職して後悔する人の共通点7つにまとめました。

心身の消耗の蓄積

言えない状態は、それ自体がストレスになります。毎朝「今日こそ言おう」と決意しては失敗する日々が、少しずつ気力を削っていくためです。眠れない日が続く、休日も気が晴れないといった変化が出てきたら要注意でしょう。

転職の機会の喪失

求人には時期があります。条件のよい時期を逃すと、次の募集まで数か月待つことになりかねません。内定が出ても入社時期を調整できず、話が流れてしまうケースもあります。

次を決めてから辞めたい場合は、在職中の転職活動の進め方と注意点も参考にしてください。

言い出すハードルの上昇

先延ばしにするほど、切り出しづらくなるという悪循環があります。新しい仕事を任されたり、後輩の指導役になったりするからです。責任が増えるほど「今さら言えない」という気持ちは強まります。言いにくさは、時間が経っても減りません。

先に書類だけ整えておくという手もあります。職務経歴書の書き方と例文10選を読みながら、休みの日に少しずつ進めてみてください。

退職の基本ルールと準備

伝える前に、知っておくと気持ちが軽くなることがあります。それは退職が働く人に認められた権利であるという点です。ここでは一般的なルールと、事前に整えておきたい準備をまとめます。なお個別の事情については、必ず専門機関に確認してください。

退職は労働者の権利

期間の定めのない雇用契約の場合、一般には民法第627条にもとづき、退職の申し入れから2週間が経過すると雇用契約は終了するとされています。会社の同意がなければ辞められない、というものではありません。この前提を知っているだけでも、上司と話すときの心持ちが変わってきます。

ただし、契約社員など期間の定めがある働き方では扱いが異なります。また実際のトラブルは事情によって結論が変わるため、ここでは一般的な考え方としてご理解ください。

就業規則の確認

自分の会社のルールも確認しておきましょう。就業規則には「退職は1か月前までに申し出ること」などと書かれていることが多いためです。法律との関係については見解が分かれる部分もありますが、円満に辞めたいなら就業規則に沿うほうが話は進みやすくなります。

伝える時期の目安

実務的には、退職希望日の1か月から2か月前に伝えるのが一般的です。引き継ぎの期間を確保できるうえ、会社側も採用の準備ができるからでしょう。ボーナスの支給時期や繁忙期を考慮に入れる人もいます。

伝える相手と場所

最初に伝えるのは、必ず直属の上司です。いきなり人事部や社長に話すと、上司の立場を悪くしてしまいます。場所は会議室など、他の人に聞かれない個室を選んでください。立ち話や飲みの席で切り出すのは避けたほうが無難です。

会社に伝える手順と例文

ここからが本題です。伝える流れを5つの段階に分け、それぞれにそのまま使える例文をつけました。言葉を考える負担がなくなるだけで、切り出しやすさは大きく変わります。自分の状況に合わせて、名前や日付を入れ替えてお使いください。

上司に時間をもらう一言

いきなり本題に入る必要はありません。まず「話す時間をください」とだけ伝えます。この一言なら、廊下ですれ違ったときでも言えるはずです。

お忙しいところ恐れ入ります。ご相談したいことがあるのですが、15分ほどお時間をいただけないでしょうか。

このとき内容は伝えなくて構いません。「何の話?」と聞かれたら「改めてお話しさせてください」で十分です。

退職の意思を伝える言葉

個室で向き合ったら、結論から伝えます。遠回しに切り出すと、相談として受け取られて話がずれるためです。すでに決めたこととして伝えるのが大切になります。

本日はお時間をいただきありがとうございます。突然で恐縮ですが、一身上の都合により退職させていただきたく、ご相談に参りました。

声が震えても、言葉に詰まっても問題ありません。伝わりさえすれば、切り出しは成功です。

退職理由の伝え方

理由は詳しく話す必要がありません。「一身上の都合」で押し通して差し支えないからです。不満を正直に伝えると、改善案を出されて引き止めの材料になりかねません。

なお、会社に伝える理由と、面接で話す理由は別に考えてかまいません。面接での言い方は転職面接でよく聞かれる質問10選と答え方をご覧ください。

かねてより考えていたことで、新しい環境で挑戦したい気持ちが固まりました。在職中は大変お世話になり、感謝しております。

前向きな理由にしておくと、相手も引き止めにくくなります。感謝を添えるのは、その後の関係を保つためです。

退職日の相談

意思を伝えたら、具体的な日付の相談に移ります。こちらから希望日を示すほうが、話が進みやすくなるでしょう。引き継ぎに協力する姿勢を見せると、印象が大きく変わります。

引き継ぎのことを考えまして、〇月末での退職を希望しております。ご都合もあるかと思いますので、ご相談させていただければ幸いです。

退職届の提出

口頭で合意が取れたら、書面を提出します。会社によって所定の様式がある場合もあるので、まず総務や人事に確認してください。形式が決まっていなければ、白い便箋に手書きでも問題ありません。

引き止められたときの対応

伝えたあとに待っているのが、引き止めです。ここで揺らがないために、答え方を先に決めておくことをおすすめします。その場で考えようとすると、相手の言葉に流されやすくなるためです。よくある3つのパターンごとに見ていきましょう。

条件改善を提案された場合

「給与を上げる」「部署を変える」と提案されることがあります。心が動いたなら検討してもかまいませんが、口約束には注意してください。書面で示されないかぎり、実現する保証はないためです。

ありがたいお話ですが、待遇の問題ではないため、気持ちは変わりません。

情に訴えられた場合

「君がいないと困る」「今は繁忙期だから」と言われるケースもあります。必要とされているのは嬉しいことですが、それは辞める理由を否定するものではありません。感謝を伝えたうえで、同じ答えを繰り返すのが有効です。

そう言っていただけて嬉しいです。ただ、考えた末の結論ですので、予定どおり進めさせていただければと思います。

強く拒否された場合の相談先

「退職は認めない」と言われたり、話し合いに応じてもらえなかったりすることもあります。そうなったら一人で抱えず、外部の力を借りてください。労働基準監督署の総合労働相談コーナーでは、無料で相談を受け付けています。

また、そもそも誰に相談すればいいか分からない段階であれば、転職の悩みを無料で話せる相談窓口7選に公的な窓口をまとめてありますので参考にしてください。

退職の伝え方でよくある質問

最後に、退職を伝える場面で出てくる疑問をまとめました。どれも判断に迷いやすいものばかりです。気になる項目から読んでいただいて構いません。

メールで伝えてもいい?

原則としては対面が望ましいとされています。ただし出社が難しい状況や、上司が取り合ってくれない場合には、メールで意思を伝えたうえで記録を残すという方法もあります。

退職理由は正直に言うべき?

正直に伝える義務はありません。人間関係や待遇への不満を口にすると、改善提案という形で引き止められやすくなります。「一身上の都合」で通すのが最も安全でしょう。

応募先に書く志望動機は、これとは別に用意します。書き方は転職の志望動機の書き方と例文にまとめました。

何日前に伝えればいい?

法律上は、期間の定めのない雇用であれば申し入れから2週間とされています。ただし実務では、引き継ぎを考えて1か月から2か月前に伝えるのが一般的です。就業規則の記載もあわせて確認してください。

上司が取り合わないときは?

話を聞いてもらえない場合は、人事部門に相談するという手があります。それでも進まないときは、労働基準監督署などの公的機関に相談してください。やり取りの記録を残しておくと、相談の際に役立ちます。

退職代行を使ってもいい?

選択肢のひとつではあります。心身が限界に近い場合には有効でしょう。ただし費用がかかるうえ、業者によって対応できる範囲が異なります。まずは自分で伝える方法を試し、それが難しいときの手段と考えるのが無難です。

エージェントに相談してもいい?

転職エージェントは、退職日の調整や入社時期の交渉を代わりに行ってくれることがあります。一人で会社と向き合うより、話が進めやすくなる場合もあるでしょう。使い方や断り方は転職エージェントの使い方と選び方にまとめています。

有給は消化できる?

年次有給休暇は働く人に与えられた権利です。退職前にまとめて取得する人も多くいます。引き継ぎの予定と合わせて、早めに相談しておくとよいでしょう。

まとめ｜言えない自分を責めない

退職を伝えるのは、誰にとっても緊張する場面です。何週間も言えずにいたとしても、それは意志が弱いからではありません。準備がなかっただけのことです。

そもそも辞めるかどうかで迷っているなら、転職すべきか迷うときの判断基準7つを先に読んでみてください。気持ちが固まっているなら、次にやることはひとつです。上司に「15分お時間をいただけますか」と伝える、それだけで十分です。

辞めたあとの手続きは失業保険の手続きと再就職手当と退職後の健康保険と年金の手続きにまとめました。